大切なご家族との突然のお別れは、計り知れない悲しみと共に、多くの手続きや準備を伴います。
何から手を付けて良いか分からず、途方に暮れてしまう方も少なくありません。
しかし、故人を安らかに見送るため、そして遺されたご自身のためにも、一つずつ順番に準備を進めていくことが大切です。
この記事では、葬儀遺族がやるべき準備リストを公開し、もしもの時に慌てず対応できるよう、具体的な流れや必要な手続きについて詳しく解説します。
いつか必ず訪れるその時のために、あるいは今まさに直面している方のために、少しでもお役に立てれば幸いです。
もしもの時に慌てない！葬儀発生から葬儀前日までにやるべき準備
ご家族が亡くなられた直後から、葬儀を行うまでには限られた時間の中で多くのことを決定し、準備を進める必要があります。
深い悲しみの中にいる中で、冷静に判断し行動することは非常に困難ですが、後で後悔しないためにも、落ち着いて一つずつ対応していくことが大切です。
まずは、医師から死亡診断書を受け取り、故人をご自宅や安置施設へ搬送することから始まります。
この段階で、信頼できる葬儀社を選び、今後の流れや葬儀の形式、費用について相談することが最も重要になります。
葬儀社は24時間体制で対応しているところがほとんどですので、まずは電話で連絡を取り、状況を伝えましょう。
故人の搬送から安置、そして葬儀の打ち合わせへと進んでいきます。
この初期段階での対応が、その後の葬儀全体をスムーズに進める鍵となります。
多くの葬儀社では、深夜や早朝でも対応可能なため、まずは故人がお亡くなりになった場所からご遺体を搬送してもらう手配を迅速に行いましょう。
ご自宅での安置が難しい場合は、葬儀社の霊安室や専門の安置施設を利用することも可能です。
搬送先が決まったら、故人を安全に搬送してもらうための手続きを進めます。
まずは誰に連絡する？大切な人への訃報連絡
故人がお亡くなりになったら、まず最初に親しいご家族やご親族に訃報を伝えます。
連絡する範囲は、故人やご家族の意向によって異なりますが、一般的には三親等以内の親族には速やかに連絡することが多いでしょう。
連絡手段は電話が一般的ですが、状況に応じてメールやメッセージアプリなども利用できます。
連絡する際には、誰が、いつ、どこで亡くなったのか、そして今後の葬儀に関する情報（場所、日時など）が決まっていれば併せて伝えます。
ただし、葬儀の日程や場所は葬儀社との打ち合わせで決定するため、この時点では未定であることを伝えても構いません。
連絡を受ける側も動揺している可能性がありますので、落ち着いて、必要な情報を正確に伝えるように心がけましょう。
訃報連絡は、深い悲しみの中で行う辛い作業ですが、故人と縁のあった方々に最後のお別れをしてもらうために欠かせない第一歩です。
連絡リストをあらかじめ作成しておくと、いざという時に慌てずに済みます。
故人の友人や知人、職場関係者への連絡は、親族への連絡がある程度落ち着いてから行うのが一般的です。
連絡する相手によって、伝えるべき情報や言葉遣いを考慮する必要があります。
例えば、遠方に住む方には、葬儀への参列が難しい場合の配慮として、後日改めてご挨拶に伺う旨を伝えるなど、相手への心遣いも大切です。
葬儀社選びと打ち合わせで決めること
訃報連絡と並行して、葬儀社を選び、具体的な葬儀の内容を決めるための打ち合わせを行います。
葬儀社は多数存在するため、事前にいくつかの候補を検討しておくと良いでしょう。
もしもの時に備えて、生前に葬儀社に相談したり、資料を取り寄せたりしておくことも有効です。
葬儀社との打ち合わせでは、葬儀の形式（一般葬、家族葬、一日葬、直葬など）、場所、日程、参列者の規模、祭壇の飾り付け、棺、骨壺、返礼品、料理、費用など、多岐にわたる項目を決定します。
故人の遺志やご家族の希望を伝え、納得のいく葬儀にするために、疑問点や不安な点は遠慮なく質問しましょう。
見積もりは複数社から取り、内容を比較検討することが重要です。
項目ごとに何が含まれているのか、追加費用が発生する可能性はあるのかなどを詳しく確認することで、後々のトラブルを防ぐことができます。
打ち合わせには、ご家族複数人で臨むと、冷静な判断がしやすくなります。
葬儀社の担当者との相性も大切です。
親身になって相談に乗ってくれるか、こちらの意向をしっかりと汲み取ってくれるかなども、葬儀社選びの重要なポイントとなります。
打ち合わせで決定した内容は、必ず書面にしてもらい、控えを受け取っておきましょう。
これにより、後で内容を確認したり、認識のずれを防いだりすることができます。
葬儀の規模や内容によって費用は大きく変動するため、予算の上限を伝え、その範囲内でどのようなことができるのかを相談するのも良い方法です。
遺族の服装と参列者への連絡・準備
葬儀に臨む遺族の服装は、一般的に喪服を着用します。
男性はブラックスーツに白いワイシャツ、黒いネクタイ、黒い靴下、黒い靴が基本です。
女性はブラックフォーマルに黒いストッキング、黒い靴を着用します。
アクセサリーは結婚指輪以外は基本的に外し、もしつける場合は一連の真珠のネックレスなどが許容されることが多いです。
子供の服装は、学校の制服があれば制服を着用し、なければ地味な色の服装を選びます。
これらの服装は、葬儀社との打ち合わせや、葬儀前日までに準備しておく必要があります。
レンタルを利用することも可能です。
また、参列者への連絡は、訃報連絡とは別に、葬儀の日程や場所が確定次第行います。
連絡手段は電話や葬儀案内状などがあります。
案内状には、葬儀の形式（家族葬などで参列者を限定する場合）、香典や供花の辞退の意向なども記載します。
参列者への連絡は、葬儀が滞りなく行われるために非常に重要な準備の一つです。
特に遠方から来られる方がいる場合は、交通手段や宿泊先に関する情報提供も親切です。
また、葬儀当日に受付をお願いする方や、弔辞を依頼する方への連絡もこの時期に行います。
それぞれの役割をお願いするにあたり、事前にしっかりと内容を伝え、協力をお願いすることがスムーズな運営につながります。
遺族自身の身だしなみだけでなく、参列者が安心して故人を見送れるような配慮も忘れてはなりません。
葬儀当日と葬儀後すぐに遺族が対応すること
葬儀当日は、故人との最後のお別れをする大切な時間です。
遺族は葬儀が滞りなく進むよう、様々な役割を担います。
葬儀の流れは宗派や地域、葬儀の形式によって異なりますが、一般的には開式に始まり、僧侶による読経、弔辞、弔電の奉読、焼香、そして告別式、出棺、火葬という流れで進行します。
遺族は、参列者への挨拶、焼香の順番、火葬場への同行など、様々な場面で対応が求められます。
深い悲しみの中での対応は大変ですが、葬儀社のスタッフが丁寧にサポートしてくれるので、指示に従って行動すれば大丈夫です。
葬儀後も、すぐに様々な手続きや対応が必要になります。
落ち着いて一つずつ進めていくことが大切です。
葬儀当日は、遺族代表として参列者への挨拶を行う機会があります。
事前に葬儀社の担当者と相談し、どのような内容を話すか準備しておくと、当日慌てずに済みます。
簡潔に、故人への感謝や参列者への感謝の気持ちを伝えるのが一般的です。
また、親族控室での対応も遺族の重要な役割です。
参列者への感謝を伝えたり、故人の思い出話に花を咲かせたりすることで、皆で故人を偲ぶ温かい時間を持つことができます。
葬儀当日は心身ともに疲れが出やすいので、無理をせず、適度に休憩を取りながら進めることも大切です。
葬儀当日の流れと遺族の役割
葬儀当日は、朝早くから葬儀会場に入り、最終的な準備に取り掛かります。
祭壇の最終確認、供花や供物の配置、受付の準備など、葬儀社のスタッフと連携しながら進めます。
遺族は、開式前に参列者を迎え入れ、挨拶をします。
開式後は、席順に従って着席し、葬儀の流れに沿って焼香を行います。
弔辞や弔電の奉読、僧侶による読経など、粛々と儀式が進められます。
告別式では、故人との最後のお別れをします。
棺に故人の愛用品や花を納め、蓋を閉じます。
そして、出棺となり、霊柩車に故人の棺を乗せ、火葬場へと向かいます。
火葬場には、遺族や近親者が同行します。
火葬が終わるまでの間、待合室で過ごし、火葬後、収骨を行います。
骨上げは、二人一組で一つの骨を拾い、骨壺に納めるという独特の作法があります。
葬儀当日の遺族は、故人を見送る中心的な存在として、様々な場面で対応が求められますが、最も大切なのは故人を偲ぶ気持ちです。
葬儀社のスタッフは、遺族がスムーズに儀式を進められるよう、常にサポートしてくれます。
分からないことや不安なことがあれば、すぐにスタッフに尋ねることが大切です。
また、遠方から参列してくれた親族や友人への配慮も忘れてはなりません。
控室で飲み物を用意したり、休憩を促したりするなど、細やかな気配りが、参列者にとって心地よい葬儀となります。
葬儀当日は、故人との思い出を語り合い、感謝の気持ちを伝える最後の機会でもあります。
形式にとらわれすぎず、心温まるお見送りをすることを心がけましょう。
葬儀後の対応（挨拶、香典返しなど）
葬儀が終わった後も、遺族には様々な対応が待っています。
まず、葬儀に参列してくれた方々や、弔電、供花、供物をいただいた方々への挨拶やお礼が必要です。
直接会って感謝の気持ちを伝えるのが丁寧ですが、難しい場合は電話や礼状で伝えます。
特に、遠方から駆けつけてくれた方や、日頃お世話になっている方には、改めて丁寧にお礼を伝えることが大切です。
香典をいただいた方へは、香典返しを用意します。
香典返しの品物や金額の目安は、いただいた香典の金額の半額から3分の1程度が一般的とされています。
品物としては、お茶やコーヒー、タオル、洗剤などの消耗品を選ぶことが多いようです。
香典返しは、四十九日の法要後に行うのが一般的ですが、地域によっては当日返しを行う場合もあります。
香典返しは、故人に代わって生前のご厚誼に感謝の気持ちを伝える大切な機会です。
品物選びや手配は、葬儀社や専門の業者に依頼することもできます。
また、葬儀後には、世話役やお手伝いをしてくれた方々へのお礼も忘れてはなりません。
金銭的なお礼や品物を渡すのが一般的です。
葬儀後の挨拶回りも必要に応じて行います。
近隣住民や職場関係者など、お世話になった方々へ、無事に葬儀を終えたことの報告と感謝を伝えます。
これらの葬儀後の対応は、故人との関係を大切にし、遺された人々との繋がりを保つためにも重要な意味を持ちます。
一つずつ丁寧に対応することで、故人も安心して旅立てるでしょう。
死亡診断書（死体検案書）の受け取りと手続き
故人がお亡くなりになった際に医師から発行される死亡診断書（事故や事件の場合は死体検案書）は、その後の様々な手続きにおいて非常に重要な書類となります。
この書類は、死亡の事実を公的に証明するものであり、役所への死亡届の提出、火葬許可証の申請、保険金の請求、遺産相続の手続きなど、多くの場面で必要になります。
死亡診断書を受け取ったら、まずはコピーを複数枚取っておくことを強くお勧めします。
なぜなら、原本は役所に提出するため手元に残りませんが、その後の様々な手続きでコピーの提出を求められることが多いからです。
特に、銀行口座の名義変更や解約、生命保険金の請求、年金の手続き、不動産の名義変更など、手続きの種類によっては何枚ものコピーが必要になる場合があります。
事前に多めにコピーを取っておけば、その都度役所や医療機関に再発行を依頼する手間や費用を省くことができます。
死亡診断書には、故人の氏名、生年月日、死亡日時、死亡場所、死因などが記載されています。
これらの情報は、その後の手続きで正確な記載が求められるため、間違いがないか確認することも大切です。
もし記載内容に誤りがあった場合は、速やかに発行元の医師に訂正を依頼する必要があります。
死亡診断書は、故人が確かにこの世を去ったことを証明する公的な書類であり、遺されたご家族が故人の財産や権利に関する手続きを進めるための第一歩となります。
葬儀後も続く大切な手続きと供養の準備
葬儀が終わったからといって、遺族がやるべきことが全て終わるわけではありません。
むしろ、ここからが故人の残した様々な手続きや、今後の供養に関する準備が本格的に始まる期間と言えます。
役所への届け出に始まり、故人の財産に関する手続き、公的な手続きなど、その内容は多岐にわたります。
これらの手続きには期限が設けられているものも多く、漏れなく、そして期日までに完了させる必要があります。
手続きの全体像を把握し、優先順位をつけながら進めていくことが大切です。
初めて経験する方がほとんどでしょうから、分からないことや複雑な手続きについては、専門家（司法書士、税理士、行政書士など）に相談することも検討しましょう。
葬儀後の手続きは、故人の人生の締めくくりであると同時に、遺されたご家族が新たな生活を始めるための大切な区切りとなります。
これらの手続きを丁寧に進めることで、故人も安心して見守ってくれるはずです。
また、手続きと並行して、故人の供養に関する準備も進めていきます。
初七日や四十九日といった法要の準備、お墓や納骨堂の準備、遺品の整理なども、遺族にとって大切な役割となります。
悲しみの中でこれらの作業を行うのは大変な労力を伴いますが、故人を偲び、感謝の気持ちを形にする機会でもあります。
役所への届け出と公的な手続き
死亡診断書を受け取ったら、まずは役所へ死亡届を提出します。
これは法律で定められた義務であり、通常は死亡の事実を知った日から7日以内に行う必要があります。
死亡届を提出することで、火葬許可証や埋葬許可証が交付されます。
これらの許可証がなければ火葬や埋葬を行うことができません。
死亡届の提出は、葬儀社が代行してくれる場合がほとんどです。
死亡届が受理されると、故人の戸籍に死亡の事実が記載されます。
これをもって、故人は公的には存在しなくなったことになります。
役所での手続きはこれだけではありません。
故人が世帯主であった場合は、世帯主変更届が必要になります。
また、故人が国民健康保険や後期高齢者医療制度に加入していた場合は、資格喪失の手続きが必要です。
これらの手続きも、死亡届を提出する際に同時に行える場合がありますので、役所の担当窓口で確認しましょう。
役所での手続きは、その後の様々な手続きの基礎となるため、漏れなく正確に行うことが非常に重要です。
手続きに必要な書類は、死亡診断書（写し）、届出人の印鑑、故人の国民健康保険証や後期高齢者医療被保険者証などです。
事前に必要書類を確認し、準備しておくとスムーズに手続きを進めることができます。
もし手続きに不安がある場合は、役所の窓口で遠慮なく質問しましょう。
親切に教えてくれるはずです。
これらの公的な手続きを終えることで、故人に関する公的な記録が整理され、次のステップへと進むことができます。
銀行口座や遺産に関する手続き
故人が銀行に口座を持っていた場合、金融機関に死亡の事実を届け出る必要があります。
届け出を行うと、その口座は凍結され、入出金ができなくなります。
これは、相続人以外による不正な引き出しを防ぐための措置です。
口座の凍結を解除し、預貯金を引き出すためには、相続に関する手続きが必要になります。
遺言書がある場合は、遺言書の内容に従って手続きを進めます。
遺言書がない場合は、相続人全員で遺産分割協議を行い、誰がどの財産を相続するかを話し合って決定します。
遺産分割協議がまとまったら、遺産分割協議書を作成します。
銀行口座の解約や名義変更、株式や不動産などの遺産に関する手続きは、相続人全員の合意や、戸籍謄本などの様々な書類が必要となるため、非常に時間と手間がかかる場合があります。
特に不動産の相続登記は専門的な知識が必要となるため、司法書士に依頼するのが一般的です。
預貯金の引き出しについても、相続人全員の署名や印鑑証明書が必要になるなど、金融機関によって手続きが異なりますので、事前に必要書類を確認することが大切です。
生命保険に加入していた場合は、保険会社に連絡し、保険金請求の手続きを行います。
この際にも、死亡診断書の写しや保険証券などが必要になります。
遺産に関する手続きは複雑で、相続税が発生する場合もあります。
相続税の申告・納付には期限（死亡を知った日の翌日から10ヶ月以内）がありますので、必要に応じて税理士に相談することをお勧めします。
これらの手続きを適切に行うことで、故人の残した財産を円満に引き継ぐことができます。
健康保険、年金、税金に関する手続き
故人が加入していた健康保険や年金についても、手続きが必要になります。
故人が会社の健康保険に加入していた場合は、会社を通じて資格喪失の手続きを行います。
国民健康保険に加入していた場合は、役所に被保険者証を返還し、資格喪失届を提出します。
故人が世帯主で、遺された家族が国民健康保険に加入する場合、世帯主の変更手続きも必要です。
また、故人が年金を受給していた場合、年金受給権者死亡届を提出する必要があります。
この届出は、死亡から10日以内（国民年金は14日以内）に行う必要があります。
手続きが遅れると、年金を不正に受給したことになり、返還を求められる場合がありますので注意が必要です。
遺族が遺族年金を受給できる場合もありますので、年金事務所に相談してみましょう。
税金に関しても、手続きが必要となる場合があります。
故人が自営業者などで確定申告をしていた場合は、相続人が代わりに準確定申告を行う必要があります。
これは、故人が亡くなった年の1月1日から死亡日までの所得について行う申告で、死亡から4ヶ月以内に行う必要があります。
健康保険や年金、税金に関する手続きは、それぞれ管轄する機関が異なり、必要な書類も多岐にわたるため、事前に確認リストを作成するなどして計画的に進めることが大切です。
手続きに必要な書類としては、死亡診断書の写し、故人の健康保険証、年金手帳、マイナンバーカードなどがあります。
これらの手続きを適切に行うことで、公的な制度に関する整理がつき、遺族のその後の生活に関わる重要な手続きを完了させることができます。
不明な点が多い場合は、それぞれの担当
