葬儀喪主がやるべき準備リスト完全版

突然の訃報に接したとき、喪主を務めることになった方は、大きな悲しみの中で様々な準備や手続きを進めなければなりません。
何から手をつければ良いのか、どんなことを決める必要があるのか、不安で頭が真っ白になってしまうこともあるでしょう。
この状況は誰にでも起こりうることであり、決して特別なことではありません。
この記事では、葬儀喪主がやるべき準備リスト完全版として、訃報を受けたそのときから葬儀後まで、喪主として対応すべきことの流れを分かりやすく解説します。
事前に知識を持っておくことで、いざという時にも落ち着いて、故人を偲ぶ大切な時間を守ることができるでしょう。
この記事が、喪主という大役を担う方にとって、少しでも心の支えとなり、スムーズに葬儀を進めるための一助となれば幸いです。

訃報を受けた直後、まず何から始めるべきか

ご家族が亡くなられたという知らせは、多くの場合、予期せぬ形で訪れます。
病院で亡くなられた場合、医師から死亡診断書を受け取ることから始まります。
自宅で亡くなられた場合は、かかりつけ医がいるかどうかで対応が変わります。
かかりつけ医がいれば、その医師に連絡して死亡確認をしてもらい、死亡診断書を発行してもらいます。
もし、かかりつけ医がいない場合や、事故などの場合は、警察に連絡することになります。
これは事件性の有無を確認するためであり、慌てず指示に従ってください。
死亡診断書は、その後の様々な手続きで必要になる非常に重要な書類です。
複数枚コピーを取っておくことを強くお勧めします。
役所への提出、保険金の請求、遺族年金の手続きなど、多岐にわたって使用しますので、原本は大切に保管し、コピーを活用するのが賢明です。
この段階は、悲しみの中で事務的な対応を迫られる辛い時間ですが、後の手続きを円滑に進めるために冷静に対応することが求められます。
病院や警察からの指示に不明な点があれば、遠慮なく質問しましょう。

故人の安置場所を決めるまでの流れ

死亡が確認された後、まず考えなければならないのが、故人のご遺体をどこに安置するかということです。
病院の場合、霊安室に長く留まることはできません。
自宅に連れて帰るか、葬儀社の安置施設、または専門の安置施設に搬送することになります。
自宅に安置する場合、故人の寝室やリビングなど、比較的涼しく、家族が弔問しやすい場所に布団を敷いて寝かせます。
仏間がある場合は仏間を利用することも多いです。
ご遺体を安置する際には、ドライアイスの手配が必要になります。
これはご遺体の状態を保つために不可欠です。
葬儀社に依頼すれば、寝台車の手配からドライアイスの処置まで一括して行ってもらえます。
自宅での安置は、家族が故人とゆっくり過ごせる最後の時間を持つことができるという大きな利点がありますが、スペースの確保や衛生面への配慮が必要です。
一方、安置施設を利用する場合は、自宅に負担をかけずに済みますが、面会時間に制限がある場合もあります。
どちらを選ぶかは、家族の意向や状況によって異なりますが、この段階で葬儀社に相談し、搬送を含めた手配を依頼するのが一般的です。

近親者への連絡と行うべきこと

故人の安置場所が決まり次第、親族やごく親しい友人・知人へ訃報を伝えます。
連絡は、まずは電話で行うのが最も確実で迅速です。
伝えるべき内容は、誰が、いつ、どこで亡くなったのか、そして今後の予定（通夜・葬儀の日時や場所、葬儀形式など）を伝える必要があります。
ただし、この時点では葬儀の詳細が決まっていないことも多いので、「追って連絡します」と伝える形でも構いません。
連絡する範囲については、家族や親族で話し合って決めますが、一般的には三親等以内の親族には連絡するのが通例です。
特に遠方に住んでいる親族には、移動時間も考慮して早めに連絡することが大切です。
また、故人が生前親しくしていた方々にも連絡しますが、その範囲は故人の交友関係や家族の意向によります。
会社や学校、自治会など、故人が所属していた団体への連絡も必要になる場合があります。
訃報の連絡は、悲しみの中で行う非常に辛い作業ですが、後々のトラブルを防ぐためにも、漏れなく正確に行うことが重要です。
連絡リストを事前に作成しておくと、慌てずに済みます。

葬儀社選びと最初の打ち合わせ

訃報を受けた後、ご遺体の搬送と安置、そして今後の葬儀の段取りを依頼するため、速やかに葬儀社を選び、連絡する必要があります。
病院や施設から特定の葬儀社を紹介されることもありますが、必ずしもそこに決めなければならないわけではありません。
複数の葬儀社から見積もりを取り、比較検討する時間があれば理想的ですが、急な場合は難しいこともあります。
信頼できる葬儀社を選ぶためには、実績や評判、料金体系の透明性、そして担当者の対応などを総合的に判断することが重要です。
知人からの紹介や、地域の評判を参考にしても良いでしょう。
葬儀社に連絡したら、まずはご遺体の搬送と安置をお願いします。
その後、葬儀に関する最初の打ち合わせを行います。
この打ち合わせでは、故人の情報（氏名、生年月日、没年月日、本籍地など）を伝え、葬儀形式（家族葬、一般葬など）、予算、希望する内容などを伝えます。
初めてのことで分からないことだらけだと思いますが、遠慮せずに質問し、納得いくまで説明を受けることが大切です。
この打ち合わせで、今後の大まかな流れや費用について説明を受け、見積もりを出してもらいます。

葬儀形式の決定と準備を進める

最初の打ち合わせを経て、葬儀の全体像が見えてきたら、具体的な準備を進めていきます。
喪主として最も重要な決定の一つが、どのような形式で葬儀を行うかです。
近年では様々な葬儀形式があり、それぞれに特徴や費用、参列者の範囲などが異なります。
故人の遺志やご家族の意向、そして予算などを考慮して、最適な形式を選択する必要があります。
形式が決まれば、それに沿って祭壇の種類や規模、棺、骨壺、返礼品、料理などを具体的に選んでいきます。
これらは葬儀社の担当者と相談しながら進めますが、全てを任せるのではなく、故人らしさを反映させるための希望や要望があれば、遠慮なく伝えることが大切です。
例えば、故人が好きだった花を祭壇に飾りたい、思い出の曲を流したいなど、小さなことでも良いので、故人を偲ぶ気持ちを形にすることで、より心温まる葬儀にすることができます。
この段階の準備は多岐にわたりますが、一つ一つ丁寧に確認し、後悔のない選択をすることが重要です。

家族葬、一般葬、一日葬など形式ごとの特徴と選び方

葬儀形式は、大きく分けて一般葬、家族葬、一日葬、直葬（火葬式）などがあります。
一般葬は、親族だけでなく、友人や知人、会社関係者など、故人と生前関わりのあった多くの方々が参列する伝統的な形式です。
通夜と告別式の二日間で行われるのが一般的で、弔問客への対応や返礼品の準備など、喪主の負担は比較的大きくなりますが、故人の社会的なつながりを大切にしたい場合に適しています。
家族葬は、親族やごく親しい友人など、限られた少人数で行う形式です。
参列者が少ないため、アットホームな雰囲気でゆっくり故人を偲ぶことができます。
費用も一般葬に比べて抑えられる傾向にありますが、後日訃報を知った方への対応が必要になる場合があります。
一日葬は、通夜を行わず、告別式と火葬を一日で行う形式です。
遠方からの参列者が多い場合や、高齢で体力的な負担を軽減したい場合に選ばれることがあります。
直葬（火葬式）は、通夜や告別式といった儀式を行わず、ごく限られた近親者のみで火葬のみを行う形式です。
費用を最も抑えられる方法ですが、故人とのお別れの時間を十分に持てないと感じる方もいます。
どの形式を選ぶかは、故人の生前の希望、遺された家族の考え、そして経済的な事情などを総合的に考慮して決定します。
葬儀社の担当者からそれぞれの形式について詳しく説明を受け、メリット・デメリットを理解した上で判断しましょう。

葬儀内容の詳細を決定する打ち合わせのポイント

葬儀形式が決まったら、葬儀社との打ち合わせで具体的な内容を詰めていきます。
この打ち合わせは、葬儀全体の流れや雰囲気を左右する重要な時間です。
まず、通夜や葬儀・告別式の日程や時間、式場を最終決定します。
次に、祭壇の飾り方、使用する遺影写真、棺の種類、骨壺、返礼品、会葬礼状、料理（通夜振る舞いや精進落としなど）などを選びます。
遺影写真は、故人らしい、写りの良い写真を選ぶことが大切です。
最近では、スマートフォンで撮った写真を使用することも可能です。
返礼品は、弔問客へのお礼としてお渡しする品物で、価格帯や品物の種類が豊富にあります。
地域によって習慣が異なる場合もあるため、葬儀社の担当者に相談しながら選びましょう。
料理は、通夜振る舞いや精進落としなど、参列者に提供する食事です。
人数を正確に把握することが難しい場合もあるため、葬儀社と相談し、予備を含めて手配するのが一般的です。
また、宗教・宗派によって儀式の流れや必要なものが異なりますので、菩提寺がある場合は、事前に僧侶と連絡を取り、日程の調整や読経のお願いをしておく必要があります。
打ち合わせでは、見積もりを細かく確認し、不明な点や追加費用が発生する可能性のある項目については、必ず質問して納得いくまで説明を受けましょう。

弔問客への対応やお礼の準備

葬儀においては、弔問に訪れてくださった方々への対応も喪主の重要な役割です。
弔問客は、故人との別れを惜しみ、遺族を慰めるために来てくださいます。
受付を設ける場合は、受付係を決め、弔問客の記帳や香典の受け取りをお願いします。
受付係は、親族や故人と親しかった友人などに依頼することが多いです。
受付の準備として、記帳用の名簿、筆記用具、香典を受け取るお盆、香典返し用の品物などが必要です。
弔問客が到着されたら、丁寧な挨拶でお迎えし、お礼の言葉を伝えましょう。
通夜や告別式では、焼香の順番や案内に気を配る必要があります。
また、通夜振る舞いや精進落としの席では、弔問客をもてなし、故人の思い出話などを語り合う時間を持つことができます。
返礼品は、当日お渡しする場合と、後日郵送する場合があります。
当日お渡しする場合は、受付で香典と引き換えにお渡しするのが一般的です。
後日郵送する場合は、四十九日法要の後などに改めて送ることが多いです。
会葬礼状は、弔問のお礼を記した挨拶状で、返礼品に添えるのが一般的です。
これらの準備や対応は多岐にわたりますが、葬儀社のサポートを受けながら進めることができます。
弔問客への感謝の気持ちを丁寧に伝えることが、故人のためにも大切です。

葬儀後の手続きと供養の準備

葬儀を終えると、一段落ついたように感じるかもしれませんが、喪主としてやるべきことはまだ残っています。
葬儀後の手続きや、故人の供養に関する準備など、多岐にわたる対応が必要です。
特に、役所への手続きや金融機関での手続きは、期限が定められているものもあるため、忘れずに行わなければなりません。
また、故人の遺品整理や、仏壇・墓の準備など、長期的な視点で進めるべきこともあります。
これらの手続きや準備は、悲しみの中で行うには負担が大きいものですが、一つ一つ丁寧に進めていくことが、故人をきちんと見送り、遺された家族が新たな生活を始めるために不可欠です。
分からないことや不安なことがあれば、専門家や信頼できる人に相談しながら進めることをお勧めします。
行政書士や司法書士、税理士などが手続きのサポートをしてくれる場合もあります。

役所への手続きや相続に関する基礎知識

故人が亡くなられた後、喪主または親族は、役所へ死亡届を提出する必要があります。
死亡届は、原則として死亡の事実を知った日から7日以内（国外で亡くなられた場合は3ヶ月以内）に提出しなければなりません。
死亡診断書と一体になった用紙を使用し、故人の本籍地、死亡地、または届出人の所在地の市区町村役場に提出します。
死亡届の提出と同時に、火葬許可証や埋葬許可証の交付を受けます。
これは火葬や埋葬を行うために必要な書類です。
また、故人が国民健康保険や後期高齢者医療制度に加入していた場合は、資格喪失の手続きが必要です。
年金受給者であった場合は、年金受給権者死亡届を提出します。
これらの手続きは、死亡届を提出した役所でまとめて行える場合が多いです。
さらに、相続に関する手続きも進める必要があります。
遺言書の有無を確認し、相続人を確定させ、相続財産の調査を行います。
相続税の申告・納付が必要な場合は、相続開始を知った日から10ヶ月以内に行わなければなりません。
相続は専門的な知識が必要になる場合が多いため、相続関係が複雑な場合や相続財産が多い場合は、弁護士や税理士に相談することを検討しましょう。

初七日や四十九日法要の準備

日本の仏教において、故人が亡くなられてから七日ごとに追善供養を行う習慣があります。
特に、亡くなった日から数えて七日目に行う「初七日法要」と、四十九日目に行う「四十九日法要」は重要な法要とされています。
最近では、葬儀当日に繰り上げて初七日法要を行う「繰り上げ初七日」も一般的になっています。
四十九日法要は、故人の魂が次の世界へ旅立つとされる重要な節目であり、遺族や親族が集まり、僧侶にお経をあげてもらいます。
四十九日法要をもって忌明け（きあけ）となり、遺族は日常生活に戻ることが許されるとされています。
四十九日法要の準備としては、まず菩提寺の僧侶と連絡を取り、日程を調整します。
法要を行う場所（自宅、お寺、セレモニーホールなど）を決め、参列者への案内状を作成・送付します。
法要後には、参列者をもてなすための会食（お斎：おとき）の席を設けるのが一般的です。
会食の場所や料理の手配も必要になります。
また、四十九日法要に合わせて納骨を行う場合もありますので、お墓の準備や手配も進める必要があります。
四十九日法要は、遺族にとって故人を偲び、心の整理をつける大切な機会です。
準備は大変ですが、一つ一つ丁寧に心を込めて行いましょう。

仏壇や墓、遺品整理について考える

葬儀後、故人の供養を続ける上で、仏壇や墓について考える必要があります。
すでに実家に仏壇や墓がある場合は、そこに故人の位牌や遺骨を納めることになります。
新たに仏壇を用意する場合は、置く場所やサイズ、種類などを検討します。
仏壇は、故人を偲び、手を合わせるための大切な場所です。
マンションなど住宅事情に合わせて、コンパクトなタイプやモダンなデザインの仏壇も増えています。
墓についても、すでに代々のお墓がある場合はそこに納骨しますが、新しく墓を建てる、永代供養墓や樹木葬、海洋散骨など、多様な選択肢があります。
これらの選択は、家族で十分に話し合い、故人の遺志や将来的なことも考慮して決めることが大切です。
遺品整理も、葬儀後の重要な作業の一つです。
故人が残された品々を整理することは、故人を偲ぶ時間であると同時に、遺された家族が新たな生活を始めるための区切りでもあります。
必要なもの、残しておきたいもの、処分するものなどを分類し、一つずつ丁寧に整理を進めます。
思い出の品は大切に保管し、まだ使えるものは寄付したり、売却したりすることも考えられます。
処分に困るものや、量が多い場合は、専門の遺品整理業者に依頼することも可能です。
遺品整理は、精神的にも肉体的にも負担のかかる作業ですので、無理せず、時間をかけて行うことが重要です。

まとめ

喪主という役割は、突然の悲しみの中で、多くの重要な決定と準備を短期間で行わなければならない、非常に大変なものです。
しかし、この記事でご紹介したように、訃報を受けた直後から葬儀後まで、やるべきことの流れを事前に把握しておくことで、少しでも落ち着いて対応できるようになるはずです。
まずは、故人の安置場所を決め、信頼できる葬儀社を選び、最初の打ち合わせで今後の流れや費用について説明を受けましょう。
次に、故人の遺志やご家族の意向を踏まえ、最適な葬儀形式を選択し、具体的な内容を詰めていきます。
弔問客への対応も喪主の大切な役割です。
そして、葬儀が終わった後も、役所への手続きや相続、四十九日法要、仏壇や墓、遺品整理など、やるべきことは続きます。
これらの手続きや準備は、一人で抱え込まず、家族や親族と協力し、必要であれば専門家のサポートを借りながら進めることが大切です。
何よりも、故人を偲び、感謝の気持ちを込めて見送るという気持ちを忘れずに、一つ一つの準備に向き合ってください。
この記事が、喪主という大役を担う方にとって、少しでもお役に立てれば幸いです。