近年、葬儀の形式は多様化しており、故人やご遺族の意向に合わせて様々な選択肢が生まれています。
中でも、通夜や告別式といった儀式を行わず、ご逝去から火葬までをシンプルに行う「直葬（ちょくそう）」を選ぶ方が増えています。
費用や時間、参列者の負担を抑えられる一方で、「葬儀直葬の流れと手続き」について詳しく知らないため、不安を感じる方もいらっしゃるかもしれません。
この記事では、直葬とはどのようなものか、他の葬儀形式との違い、そして具体的な流れや必要な手続き、さらには直葬を選ぶ際に知っておきたい注意点まで、初めての方にも分かりやすく解説します。
大切な方を見送る一つの選択肢として、直葬を検討する際の参考にしてください。
直葬とは？他の葬儀との違いや特徴を解説
直葬の定義と選ばれる理由
直葬とは、通夜や告別式といった一般的な葬儀儀式を行わず、ご逝去後、ご遺体を安置し、一定の安置期間を経た後に直接火葬場へ搬送して火葬を行う葬儀形式です。
「火葬式」とも呼ばれることがあります。
最も儀式を簡略化した形式であり、読経や焼香といった宗教的な儀式も、原則として火葬炉の前で短時間行うか、あるいは一切行わない場合もあります。
直葬が選ばれる理由としては、まず経済的な負担を大幅に抑えられる点が挙げられます。
通夜や告別式にかかる費用、例えば式場の使用料や祭壇、返礼品、飲食費などが不要になるため、一般的な葬儀に比べて費用を安く済ませることができます。
また、準備や参列者の対応にかかる時間的、精神的な負担が少ないことも大きな理由です。
近年、高齢化や核家族化が進み、故人の交友関係が限定的であったり、遠方に住む親族が多かったりする場合に、参列者の負担を考慮して直葬を選ぶケースが増えています。
さらに、故人やご遺族が特定の宗教を持たない場合や、儀式よりも故人との最後の時間を大切にしたいという意向から、あえて簡素な直葬を選択する方もいらっしゃいます。
特に、近年では新型コロナウイルスの影響もあり、大人数での集まりを避ける傾向から、密を避けて行える直葬への関心が高まりました。
こうした社会情勢の変化や価値観の多様化が、直葬という選択肢をより身近なものにしていると言えるでしょう。
直葬は単に費用が安いだけでなく、現代の多様なニーズに応える葬儀形式として選ばれています。
一日葬・家族葬との違いを知る
直葬と混同されやすい葬儀形式に「一日葬」や「家族葬」があります。
それぞれの違いを理解することで、故人やご遺族に最適な形式を選ぶことができます。
一日葬は、通夜を行わず、告別式と火葬を一日で行う形式です。
一般的な二日間の葬儀から通夜を省略することで、準備期間や費用を抑えつつも、告別式という形でお別れの時間を設けることができます。
参列者は主に日中に集まるため、遠方からの参列者にとっては負担が軽減される側面もあります。
家族葬は、通夜と告別式を通常通り行いますが、参列者を親族やごく親しい友人に限定する形式です。
儀式自体は一般的な葬儀と変わりませんが、参列者が少ないため、よりアットホームな雰囲気で故人を見送ることができます。
受付や返礼品の準備、参列者への対応といった負担は軽減されますが、儀式自体は行うため、直葬に比べると費用や準備は多くなります。
一方、直葬は通夜も告別式も行わず、火葬のみを行います。
これが一日葬や家族葬との最大の違いです。
一日葬や家族葬が「儀式を行うこと」を前提としているのに対し、直葬は「儀式を最小限または省略して火葬を行うこと」に重点を置いています。
費用は直葬が最も安く、次に一日葬、家族葬、そして一般的な二日間の葬儀となります。
どの形式を選ぶかは、故人の遺志、ご遺族の考え、参列者の範囲、費用など、様々な要素を総合的に考慮して決定することが重要です。
例えば、故人が生前「派手なことはしたくない」と話していた場合や、遺族が高齢で準備が難しい場合などは直葬が適しているかもしれません。
一方で、親族や友人が多く、きちんとお別れの場を設けたい場合は、一日葬や家族葬が選択肢となるでしょう。
葬儀直葬の具体的な流れと必要な手続き
ご逝去から葬儀社への連絡、安置まで
大切な方がお亡くなりになった時、まず最初に行うべきことは、医師による死亡確認と死亡診断書（または死体検案書）の受け取りです。
病院で亡くなった場合は、担当医が死亡確認を行い、その場で死亡診断書を発行してくれます。
自宅で亡くなった場合は、かかりつけ医に連絡するか、かかりつけ医がいない場合は警察に連絡し、検視を経て死体検案書が発行されます。
これらの書類は、その後の様々な手続きに必要となる非常に重要な書類です。
死亡確認後、次に速やかに行うのが葬儀社への連絡です。
直葬を希望する旨を伝え、ご遺体の搬送を依頼します。
葬儀社は24時間365日対応しているところがほとんどですが、夜間や休日でも迅速に対応してくれるか事前に確認しておくと安心です。
搬送先は、ご自宅か葬儀社の安置施設を選ぶことができます。
ご自宅への搬送を希望する場合は、ご遺体を安置するスペースを確保し、布団や枕などの準備が必要になります。
葬儀社の安置施設を利用する場合は、面会の可否や時間などに制限がある場合があるため、事前に確認が必要です。
どちらの場合も、ご遺体を適切に保存するためにドライアイスの手配が必要となりますが、これは通常、依頼した葬儀社が行ってくれます。
ご遺体の安置期間は、法律により死亡後24時間以内は火葬ができないと定められているため、少なくとも丸一日は安置が必要です。
この安置期間中に、親しい方への訃報連絡や、今後の手続きについて葬儀社と打ち合わせを行います。
特に直葬の場合は、通夜や告別式を行わない旨を明確に伝える必要があります。
役所手続きと火葬許可証の取得
ご遺体を火葬するためには、「火葬許可証」が必要です。
この火葬許可証は、死亡届を役所に提出することで発行されます。
死亡届の提出は、原則として死亡の事実を知った日から7日以内に行わなければなりません。
提出先は、故人の本籍地、死亡地、または届出人の所在地のいずれかの市区町村役場です。
死亡届を提出する際には、医師から受け取った死亡診断書（または死体検案書）が必要となります。
通常、死亡診断書の右半分が死亡届の様式になっています。
届出人は、親族や同居人などが務めることができます。
多くの葬儀社では、この死亡届の提出や火葬許可証の取得手続きを代行してくれます。
役所の手続きは、窓口の混雑状況などによっては時間がかかる場合もあるため、葬儀社に代行してもらうことで、ご遺族は故人との最後の時間をゆっくり過ごしたり、他の手続きに集中したりすることができます。
死亡届が受理されると、役場から火葬許可証が発行されます。
この火葬許可証がないと火葬を行うことができません。
火葬当日は必ず火葬場に提出する必要がありますので、紛失しないように大切に保管してください。
火葬許可証は、火葬後に火葬済みの証明が押され、「埋葬許可証」となります。
この埋葬許可証は、お墓に納骨する際などに必要となる重要な書類です。
役所での手続きは、一生のうちに何度も経験することではないため、分からないことや不安な点があれば、遠慮なく葬儀社の担当者に質問し、サポートを受けることをお勧めします。
信頼できる葬儀社に依頼することで、手続きの負担を軽減し、スムーズに直葬を進めることができるでしょう。
火葬当日の流れと必要なもの
直葬の場合、火葬当日は、ご遺体安置場所から火葬場へ直接向かいます。
火葬場での待ち合わせ時間に合わせて、事前に手配した寝台車にご遺体を乗せて搬送します。
火葬場に到着したら、火葬場の職員に火葬許可証を提出します。
その後、火葬炉の前で最後のお別れの時間となります。
直葬では、この炉前での短い時間がお別れの儀式となることが一般的です。
僧侶による読経を希望する場合は、この時間に行うことになります。
ご遺族や参列者は、故人の顔を見ながら、あるいは棺に手を触れながら、最後の別れを告げます。
この時間は非常に短く、数分程度であることが多いため、どのように故人を見送りたいか、事前に家族で話し合っておくことが大切です。
お別れが終わると、棺が火葬炉に納められます。
火葬には通常、1時間から2時間程度かかります。
その間、ご遺族や参列者は火葬場の控室で待ちます。
控室では飲食が可能な場合もありますが、火葬場によってルールが異なるため確認が必要です。
火葬が終わると、収骨室へ移動し、ご遺骨を骨壷に納める「収骨（しゅうこつ）」を行います。
二人一組で一つの骨を拾い、骨壷に入れていきます。
地域によって収骨の方法や、全てのご遺骨を納める「全骨収骨」か、一部を納める「部分収骨」かが異なります。
火葬当日に必要なものとしては、まず最も重要な「火葬許可証」です。
これを忘れると火葬ができません。
その他、故人の愛用品で燃えやすいものがあれば棺に入れることができますが、プラスチック製品や金属製品、ガラス製品などは入れることができませんので注意が必要です。
服装は、一般的に喪服である必要はなく、地味な色の平服で構いません。
参列者も同様です。
火葬後の流れと遺骨の取り扱い
火葬と収骨が終わると、火葬場から火葬証明書が押印された火葬許可証（埋葬許可証となります）と、ご遺骨の入った骨壷を受け取ります。
これらの書類は、今後の手続きで必要になるため、紛失しないように大切に保管してください。
特に火葬証明書は再発行が難しい場合があるため、注意が必要です。
火葬後、ご遺骨は自宅に持ち帰ることが一般的です。
自宅にご遺骨を安置することを「自宅供養」と呼びます。
自宅での安置期間に特に決まりはありませんが、四十九日法要を目安に納骨する方が多いようです。
自宅に安置する際は、直射日光や湿気を避け、静かな場所に安置します。
故人の写真や位牌と一緒に飾ることで、身近に故人を感じることができます。
納骨先としては、お墓（寺院墓地、公営墓地、民営墓地など）、納骨堂、樹木葬、海洋散骨など様々な選択肢があります。
直葬を選んだ場合、菩提寺がある場合は納骨を断られる可能性もゼロではありません。
これは、直葬という形式が菩提寺の伝統的な儀式と異なるため、理解が得られないことがあるためです。
事前に菩提寺に相談し、理解を得ておくか、あるいは菩提寺以外への納骨を検討する必要があります。
納骨の時期や場所については、ご遺族でよく話し合い、故人の遺志や家族の状況に合わせて決定することが大切です。
最近では、遺骨の一部を加工してアクセサリーにしたり、自宅に小さな骨壷で置いたりする「手元供養」も増えています。
形式にとらわれず、ご遺族が故人を偲び、供養していく方法を自由に選べる時代になっています。
直葬を選ぶ前に知っておきたい注意点
親族や菩提寺への配慮が大切
直葬は、費用や時間を抑えられるメリットがある一方で、通夜や告別式といった儀式を省略するため、親族や菩提寺との間で意見の相違が生じたり、理解を得られなかったりする可能性があります。
特に、故人の親族の中に「きちんと葬儀を行って見送りたい」という考えを持つ方がいたり、先祖代々お世話になっている菩提寺があったりする場合は、事前の丁寧な説明と相談が非常に重要になります。
直葬にすることを一方的に決定してしまうと、後々トラブルに発展したり、親族との関係が悪化したりする原因になりかねません。
直葬を検討している段階で、まずは最も近しい親族に意向を伝え、なぜ直葬を選びたいのか、その理由を誠実に説明し、話し合う時間を持つことが、後々のトラブルを避ける上で何よりも重要です。
親族の理解と同意を得ることで、安心して直葬を進めることができます。
菩提寺がある場合は、直葬にすること、そしてその後の納骨について、事前に僧侶に相談しておくことを強くお勧めします。
菩提寺によっては、儀式を行わない直葬に対して理解を示さない場合や、菩提寺の墓地への納骨を断られるケースも実際にあります。
菩提寺との関係を維持したい場合は、直葬という形式でも読経をお願いできるか、今後の供養についてどのように考えているかなどを具体的に相談し、お寺の意向を確認することが不可欠です。
もし菩提寺の理解が得られない場合は、別の納骨先を検討する必要が出てきます。
費用に関するトラブルを防ぐには
直葬は一般的な葬儀に比べて費用が安いとされていますが、予期せぬ追加費用が発生し、結果的に想定よりも高額になってしまうケースも少なくありません。
費用に関するトラブルを防ぐためには、まず複数の葬儀社から詳細な見積もりを取り、比較検討することが重要です。
見積もりを比較する際は、総額だけでなく、何が費用に含まれているのか、含まれていないのかを細かく確認する必要があります。
直葬の基本プランに含まれている内容は葬儀社によって大きく異なります。
例えば、ご遺体の搬送回数や距離、安置日数、ドライアイスの使用量、骨壷の種類、火葬場の使用料などが基本料金に含まれているか、別途費用がかかるのかを確認しましょう。
特に、ご遺体の安置日数が長くなった場合や、搬送距離が長い場合には、追加費用が発生しやすい項目です。
霊安室の使用料や、面会を希望する場合の料金なども確認しておくと安心です。
また、死亡診断書の取得費用や役所への手続き費用、火葬場の予約状況による追加料金など、事前に確認しておかないと見落としがちな費用もあります。
見積もりを受け取った際には、不明な点があれば遠慮せずに質問し、納得いくまで説明を受けることが大切です。
口頭での説明だけでなく、必ず書面で見積もりをもらい、後から「言った」「言わない」のトラブルにならないようにしましょう。
信頼できる葬儀社を選ぶためには、料金体系が明確であるか、追加費用について丁寧に説明してくれるか、といった点も判断材料になります。
事前の相談や見積もりを通して、誠実に対応してくれる葬儀社を選ぶことが、費用トラブルを避けるための鍵となります。
香典や供花・供物の対応はどうする？
直葬は儀式を簡略化する形式であるため、原則として香典や供花、供物などを辞退するのが一般的です。
これは、参列者の負担を減らすとともに、儀式を行わないことに配慮したものです。
香典や供花・供物を辞退する場合は、訃報連絡の際にその旨を明確に伝えることが重要です。
「誠に勝手ながら、香典、供花、供物はご辞退申し上げます」といった一文を添えるのが一般的です。
また、火葬場に受付を設けない場合がほとんどですが、もし受付を設ける場合でも、その旨を記載した案内を掲示するなどして、参列者に分かりやすく伝える必要があります。
ただし、故人の生前の交友関係によっては、どうしてもお悔やみの気持ちとして香典や供花を受け取りたいという申し出があることも考えられます。
その際は、無理に辞退するのではなく、感謝の気持ちを伝えて受け取るという選択肢もあります。
受け取った場合には、後日香典返しを検討する必要があります。
香典返しは、いただいた金額の半分から三分の一程度の品物を、四十九日を過ぎてから贈るのが一般的ですが、直葬の場合は明確な区切りがないため、落ち着いた頃に贈るなど柔軟に対応しても良いでしょう。
直葬における香典や供花・供物の対応は、地域や親族の考え方によっても異なる場合があるため、事前に親族間でよく話し合い、方針を統一しておくことが望ましいです。
柔軟に対応しつつも、基本的には辞退する意向を丁寧に伝える工夫が必要になります。
まとめ
葬儀直葬は、通夜や告別式といった儀式を行わず、ご逝去後、ご遺体を安置し、火葬のみを行う最も簡素な葬儀形式です。
費用や時間、参列者の負担を抑えられることから、近年注目を集めています。
直葬の流れとしては、ご逝去後、医師による死亡確認と死亡診断書の受け取りから始まり、葬儀社への連絡、ご遺体の搬送と安置、役所での死亡届提出と火葬許可証の取得、そして火葬当日の火葬と収骨、火葬後の遺骨の取り扱いへと進みます。
必要な手続きとしては、死亡診断書の受け取り、役所への死亡届提出
